ＩＴで高齢者を見守り | 今、できる！認知症の予防法

子供がいても一人で暮らす高齢者が増えています。

遠方に住む家族が親に異変がないかを知りたいというニーズが高まっていために登場したのがＩＴを使って日常生活を見守る商品。

種類も様々あり、コストや見守り方に応じて選ぶことが可能です。

高齢者をＩＴ技術を使って見守る

堺市の団地を管理する大阪府住宅供給公社はも守り実証実験を行っている。

対象は６５歳以上の単身者。

一人暮らしをしている自宅の冷蔵庫のドアに小さなカード上のセンサーを取り付け、開閉時の振動を感知すると離れて暮らす長男にＬＩＮＥでメッセージを送る仕組み。

実用化をすれば装置代と５年間の通信料金込みで１万円程度で利用できるようになる。

また、公社の職員が年に２回訪問して緊急連絡先を聞き取るサービスも合わせて行う。

東京電力の「遠くても安心プラン」(税抜き月額２９８０円)は分電盤に専用機を設置しエアコンやテレビなど家電ごとの使用状況を家族のスマホに通知する。

また、関西電力や九州電力は電気使用量が普段と大きく異なった場合に、メールで知らせるサービスを提供している。

象印マホービンの電気ポットは無線通信機器を内蔵し使用状況を知らせてくれる。２００１年にスタートから累計１万人以上が利用。

ネスレは２０１７年からコーヒーマシンを使うと家族に通知が届くサービスを提供。

ＩＴを使った見守りは手軽でコストも安いが、高齢者住宅を直接訪問して安否確認をするサービスもある。

２０１７年１０月から、日本郵便は「見守り訪問サービス」(税抜き月額２５００円)を提供している。

社員が月に１度、訪問し体調が心配事など１０項目を質問し回答を家族に報告する。

約１１０の自治体がふるさと納税の返礼品としえ取り入れている。

また、自治体によってはボタンを押すと緊急通報できる機器を設置したり、訪問事業を展開している自治体もある。

高齢者は見守りを監視と感じる可能性がある。これだと負担となってしまいます。

ＩＴによる見守りの利用はどのようなサービスなら抵抗感がないかを子供だけでなく親も含め家族で話し合って決めるのがよいでしょう。

ただ、ＩＴによる見守りだけに頼るのでは不十分。

普段から近隣住民などとも良い関係を作り、何かあったら助けてもらえるようにしておくと心強いし安心できます。

また、人の見守りがあると高齢者の孤立を防げるため、認知症リスクを下げることにつながります。

ＩＴで高齢者を見守りを行うサービスの提供が増えてきています。

また、ＩＴではなく人による見守りサービスもあります。

しかし、これらをお金を出して利用するよりもいいのは、子供が親に直接連絡をしたり、訪問することです。

親が電話を使えたり、メールやＳＮＳを使えるのであればその方がよほど現実的であり簡単です。しかもコストはそれほどかかりません。

それらが難しくなってしまった時にはじめて、ＩＴの見守りサービスなども考えればよいでしょう。

そのうちＡＩが導入されると、さらに高齢者見守りサービスは進化していくんではないでしょうか。

参考：読売新聞