若年性認知症

新聞によると、厚生労働省が、「若年性認知症」の全国実態調査を初めて実施するそうです。

これだけ認知症に関しての情報が増える中で若年性認知症への認知度や情報はまだまだ少ないのですが、若年性認知症になる人の数は増えているようです。

この全国実態調査は、2017年度から3年間、患者とその家族約1万人の就労状況、生活実態の調査をしていきます。

若年性認知症の数はどれぐらい?

平成21年3月19日の厚生労働省の発表によると、若年性認知症の数は推定で38000人ほどです。

過去にはどれぐらの人が若年性認知症だったのか数は調べられていないので経年変化はわかりません。

今後は、継続して調査していく必要があると思います。

若年性認知症の原因は脳血管性認知症が最も多い

若年性認知症の原因は脳血管性認知症が最も多いことがわかっています。

ですので、脳血管性認知症を減らすことが若年性認知症を減らすポイントの1つです。

脳血管性認知症は、脳卒中などの脳血管に障害が生じることで神経組織が壊れて認知症になるものです。

脳卒中の原因は、高血圧、メタボ、遺伝などが主です。遺伝に関しては今のところ防ぎようがないですが、高血圧やメタボなどは、生活習慣の改善により防ぐことができます。

なので、若年性認知症の予防のためには、血管年齢を若く保つように今の生活習慣を見直すことが一番効果的です。

若年性認知症の問題点とは?

高齢になって認知症になると家族は困りますが、若年性認知症の場合はさらに大変です。

なぜなら、父親がもし働き盛りで若年性認知症になってしまうと、職場を失ってしまうことが多いので家族の生活が脅かされるためです。

こうなると、母親が家事や育児の他に経済的な負担も背負わないといけなくなります。

場合によっては子供が進学をあきらめて就職を余儀なくされることもあるでしょう。

そうなると、若年性認知症の家族だけでなく、社会的な損失にもなります。

若年性認知症に対して今後必要になることとは?

高齢者の認知症に対する対策は国がお金をかけて行っていたり、民間レベルでも様々なサービスがどんどん作られています。

しかし、若年性認知症は高齢者の認知症ほど数が多くないため、ほとんど対策が実施されていません。

今回の3年にわたる調査で実態が解明されてもそこからさらに対策するのでは後手後手かと思います。

現在でも困っている人はいるわけですから、できる範囲でサポートしていく体制を国も会社も推し進めていく必要があるでしょう。

まとめ

「認知症はまだまだ自分には関係ない」

こう思っているかもしれませんが、油断大敵です。

認知症は突然発症するものではなく徐々に進行していきます。

人の脳は20歳をピークに神経細胞が減っていくと言われますが、そういう意味では20歳を越えたら、認知症予防のためにも生活習慣は健康第一にした方がいいです。

たぶん、早くから対策していた方が認知症になる確率は格段に低くなります。

もし、家族や親戚で認知症になってしまった人がいるならなおさらです。

認知症に絶対にならないための方法はありませんが、リスクを減らすことは心がけ次第でいくらでもできます。

「継続は力なり」という言葉があるように日々の小さな積み重ねが認知症にならない健康な身体を維持する一番の方法です。